「回復傾向にある給与」と「停滞気味のボーナス」
ロバート・ウォルターズ「職務環境調査2010」
スペシャリスト人材紹介会社、ロバート・ウォルターズ・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッドスワン）は、日本国内の各種企業に勤める会社員の職務環境に関する意識調査をまとめた「職務環境調査2010」を発表しました。その結果から、2010年度の業界ごとの給与の増減やボーナスの有無などが明らかになりました。
■ アンケート結果要約
― 35％の主に医療・医薬業界で働く方は、2010年に給与の上昇を感じたと答えています。
― 30％の主に金融業界やメーカー・製造業で働く方は、給与減を感じたと答えています。
― 37％の回答者は、2010年にボーナスの支給が無かったと答えています。
■ 「職務環境調査2010：2009～2010のボーナスの変化」はこちら
同調査は2010年秋、国内の839人のスペシャリスト人材に対して行ったもので、返信者の35％以上が「給与が増加した」と答えています。そのうち最も多かったのは医療・医薬・バイオ関連企業に勤める人々で、約45％が2010年に給与の増加を感じています。
反対に、返信者の30％が前年に比べて給与減を2010年に感じており、金融業界に勤める35％、BtoBメーカー・製造業に勤める36％の人が給与減を明らかにしています。
しかしながら、同時に金融・メーカー／製造の両業界は、ボーナス支給額の増加が顕著な分野でもあり、企業が2009年後半から2010年頭にかけての給与カットの代わりに、ボーナスの上乗せにより優秀な社員の流出を防ごうとしているのが見え隠れします。
その他の業界では、ボーナス額増加の傾向は見えず、全体の37％が2010年にボーナスを受け取っていないと明かしています。2009年の経常利益の落込みが明らかだった一般消費財業界に勤める人の59％、及びメディア業界に勤める人の57％が、ボーナスがなかったと答えています。
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 代表取締役社長デイビッド スワンは、「全体的に各業界は回復傾向にあるが、給与やボーナスへの反映率は業界ごとにまだ差が見られている。また国内では、2011年には世界の経済も徐々に回復すると考えられており、そうなればボーナスにも必ず反映されてくると思われます。」と、調査を総括しました。
◆ 「職務環境調査」について
ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社の「職務環境調査」は、日本国内で働く各種業界企業に勤める800人以上のスペシャリスト人材の職場環境に対する意識の統計をとり、各年のトレンドをまとめたものです。その結果には、報酬、海外勤務、モチベーション、転職方法などに関する現状と考え方が表れています。
◆ ロバート・ウォルターズについて
ロバート・ウォルターズ株式会社は、1985年、英国ロンドンにて設立され、世界20ヵ国の主要都市に42の事業所を有するグローバル人材紹介会社です。今年で創立10周年を迎えた日本オフィスでは、全ての業界を対象に、専門分野に特化した人材紹介および人材派遣サービスを提供しています。当社は、日系中小企業から大手企業、世界有数のグローバル企業に至るまで、幅広い層のクライアント企業と取引があります。人材紹介の業種と職種は多岐に渡り、銀行・証券、投資、不動産・保険、経理・財務、IT、法務・コンプライアンス、営業・マーケティング、人事、秘書・サポート業務、物流・購買・サプライチェーン、リテール、サービス業、医療・医薬・バイオ分野を専門としています。
【 関連リンク 】
ロバート・ウォルターズのプレスリリース一覧
ロバート・ウォルターズ・ジャパン http://www.robertwalters.co.jp ／同社プレスリリースより抜粋・12月2日
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